総合的なロシア語 翻訳サービスを行っております。翻訳についてのさまざまなサービスはお任せください。

テープ起こし

テープ起こしサービス概要

ロシア語による講演のテープ・ビデオ、シンポジウム、インタビュー、ロケVTRなど、 ロシア語の音声をワードファイルなどに起こし、 データ化致します。ロシア語ネイティブスタッフが作業いたしますので、的確な仕上がりとなります。

音声の仕様及びご希望の納品データ形式をお知らせ下さい。
翻訳完成データ(doc, xls, pdf, etc.)様々な納品形態に対応可能です。

ロシア語にはアメリカや英国など若干の違いがございますので、お客様のご希望にあわせたスタッフを手配いたします。

品質保証

  • 1. ロシア語ネイティブが翻訳作業を行うことを原則とした、質の高い翻訳。
  • (ex. 日本語への翻訳は日本人が、ロシア語への翻訳はロシア語ネイティブが翻訳します)
  • 2. 専門性や難易度、派遣地域に合わせ、最適な翻訳者を選定いたします。
  • 3. 翻訳者の経歴書の提出も可能。
  • 4. 納品後も、6ヶ月間は完全サポートさせて頂きます。

注意点

雑音などが多く聞き取れない部分については「XXXX」のように表示して納品いたしますので、音声の状態をご確認下さい。

納品までの流れ

1. 見積前のご確認

  • 翻訳の量、専門性などについては、可能なかぎり詳しいご記入をお願いします。
  • 納品後のトラブル防止のため、翻訳の最終的な用途をお知らせください。
    (例えば、印刷、Web用データ、社内文書など)納品方法やファイルの種類、バージョンなどをご確認ください。

2. 無料見積

  • 見積りは完全無料です。見積は原則として1時間以内に行います。
    (量の多いものは、文字カウントに時間がかかる場合があります)

3. ご発注

  • 見積書の内容をご確認の上、正式に発注をご希望の際には、Faxもしくはe-mailで 「発注」とご記入の上、ご返信ください。 作業の開始は、正式なご発注をいただいてからとなります。

4. スタッフ手配

  • 独自データーベースの中から、ご依頼の内容に沿った優秀なスタッフを厳選します。

5. 社内チェック

  • 翻訳後、社内翻訳コーディネーターが訳漏れなどがないか、厳正なチェックを行います。

6. 第三者チェック

  • 翻訳者とは別の第三者が、翻訳文書をダブルチェックします。(この工程は別途料金になります)

7. 最終仕上げ

  • 翻訳コーディネーターや、第三者ネイティブによりチェックされた内容をふまえ、さらに正確な翻訳に仕上げます。

8. 納品

  • すべてのチェックが終了したら、e-mailまたは郵送でお客様へ納品いたします。

9. 請求書発行

  • 納品まですべて完了した時点で、請求書を発行いたします。

リアルタイムスタッフ紹介

B.E ロシア (STAFF No.1000000838)

日本語からロシア語への自然で的確な翻訳に定評があります。 流麗なタッチで読みやすい文章を書くのが得意ですので、 教育、文化系の翻訳はお任せください。

お客様の声

テープ起こし翻訳過去実績 (実績一覧はこちら)

  • ・「海上事故示談交渉」ロシア語テープ起こし(日本海運集会所)
  • ・「インタビュー」ロシア語テープ起こし(日本大学)
  • ・「シンポジウム」ロシア語テープ起こし・日本語翻訳
  • ・「IT関係」テープ起こし (ユウエスプランニング)
  • ・「母子手帳プロジェクト」ロシア語テープ起こし・プルーフ
  • ・「京都産業大学創立40周年シンポジウム」日本語・ロシア語
  • ・「インタビュー」ロシア語テープ起こし(野村総合研究所)
  • ・「挨拶」ロシア語テープ起こし (ドルトンスクール名古屋)
  • ・「シンポジウム」ロシア語テープ起こし・日本語翻訳

個人情報の管理

個人情報は、以下のいずれかに該当する場合を除いて、いかなる第三者にも開示・提供いたしません。
  • 個人情報は、以下のいずれかに該当する場合を除いて、いかなる第三者にも開示・提供いたしません。
  • (1) お客さまの同意がある場合。
  • (2) お客さま個人を識別することができない状態で開示する場合。
  • (3) 業務を円滑に進める等の理由で外部業者に取り扱いを委託する場合。
  •  (この場合には、十分な保護水準を備えている委託先を選定し、契約による義務づけ等の方法により、適切な管理を実施します)
  • (4) お問合せ内容が、弊社関係会社から回答させていただくことが適切と判断される場合。
  • (5) 有料サービスのご利用や商品のご注文等で決済が必要な場合。
  •  (この場合には、金融機関等との間で個人情報を交換することがあります)
  • (6) 法令等により開示を要求された場合。

対応分野

一般文書、マニュアル、取扱 説明書、パンフレット、カタログ、 IT、ホームページ、 ソフトウェアローカライズ、企画書、論文、 法律、特許、医療、土木、建築、 機械、技術、 金融、自動車、 通信、証券、経済、貿易、治験、 映像、広告

主な取引先

【通信】

ソフトバンクモバイル株式会社
株式会社ソフトバンクテレコム
株式会社NTTドコモ
株式会社KDDI

【製造】

三菱重工業株式会社
パナソニック株式会社
三菱電機株式会社
三洋電機株式会社
日産自動車株式会社
三菱自動車工業株式会社
ヒュンダイモータージャパン
オムロンソフトウェア株式会社
ミサワホーム西関東株式会社
旭硝子株式会社

【放送・マスコミ】

日本放送協会
株式会社フジテレビジョン
読売テレビ放送株式会社
株式会社TBSテレビ
株式会社テレビ朝日
株式会社テレビ東京
株式会社BS朝日
株式会社朝日新聞社
株式会社日本経済新聞社
社団法人共同通信社

【官公庁・その他】

農林水産省
経済産業省資源エネルギー庁
財務省財務総合政策研究所
国立科学博物館
京都商工会議所
在日米国商工会議所

【金融】

株式会社JTB
株式会社H.I.,S(エイチ・アイ・エス)
株式会社近畿日本ツーリスト
三井物産株式会社
丸紅株式会社
株式会社日立情報システムズ
株式会社富士通ビジネスシステム

【教育機関】

京都大学
一橋大学
神戸大学
北海道大学
近畿大学
九州大学
信州大学
東京工業大学
大阪府立大学
広島大学
千葉大学